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70万以上の人数がいる潜在看護師とは? 理由や対策、復職支援を考える

看護師あるある

日本には200万人以上の看護職員(保健師・助産師・准看護師含む)が居ると言われています。

しかし、全体の看護師の3割以上が資格を持っているのに働いていない現状です。

その数なんと推計71万人(2012年厚生労働省調べ)

こうして資格を持っていても働いていない看護師の事を、潜在看護師(英語 = latent nurse)と呼んでいます。

ちなみに2008年度の推計で55万人。

つまり4年間で15万人ほど、潜在看護師が増えたという事になります。

ただでさえ、人口の数に対する病院の数はダントツの世界一なのに肝心の医療スタッフの人数が不足しています。

TVや新聞では深刻な医師不足や介護職員の離職率が懸念されていますが、看護師不足もなかなか深刻な問題でございます。

この記事では、日本とアメリカの病院事情も含めて、看護師の人材不足の現状を解説していきます。

◎参考文献

日本の病院数

日本の病院数は8442あり、世界で最も多い病院の数です。

2位のアメリカの病院数が5564であるため、2倍近くの差。

(2016年GLOBAL NOTE調べ)

ちなみにアメリカの面積は日本の約25倍、人口は約2倍である。

日本とアメリカの違い

◎日本の場合

医療目的だけではなく、介護ケアや社会的入院といった形態での入院患者さんが多いため、そのぶん入院施設の需要があります。

介護ケアが必要な患者さんは、高齢者や慢性的な機能不全を患っている方が多いため、自然と1人当たりの入院期間が長くなる。

◎アメリカの場合

入院対象は、主に集中的な治療や救急医療が必要な患者さんとなるため、入院患者さんが少ない。

急性期を脱すると退院するため、入院日数が短く、患者さんの回転率も高いのです。

なぜこんなに病院が多いのか

もちろん儲かるから。

ご存知の通り日本は世界で最も高齢者の割合が多い国でもあります。

こちらも2位以下のイタリアを大きく引き離しております。

高齢の患者さんが入院・受診してくるため、病院の需要は無くなりません。

そのため、多くの医師は経験を積むと開業し自分の持つようになります。

お金も名声も手に入り、上司は居なくなり裁量権を持てる。

そりゃ開業するわ(´・ω・`)

日本は国民皆保険制度高額医療上限制度によって、世界で最も安く高度な医療を受けることができる国です。

国民目線で考えると本当にありがたい国です。

現場の看護師不足と対策

病院は増えて、看護師も年々増えています。

ところが現場の看護師不足は一向に改善されません。

前述のように潜在看護師が増えているからです。

早急な対策を考える必要があります。

多くの潜在看護師が現場に復帰するか、病院や病棟の数を縮小しない限り、この問題は永久に解決されません。

潜在看護師が増える理由と必要な復職支援

一番の理由は妊娠や出産・子育てで離れる事です。

これは女性の多い職場なので、必然的で避けられないことです。

しかし、それと同じくらい職場環境の改善が必要なのも事実です。

心身の不安や精神的な体調不良などは深刻な問題です。

そして「その他」に当たる理由も明確していく必要があると思います。

復職したくても、現場の人間関係や労働環境に恐怖や苦痛を感じて復職出来ない人も多いのが実態です。

復職支援ができるような環境が必要です。

まとめ

病院も医療スタッフ人口も増えているのに、現場は人出が足りない現状です。

労働環境を改善していかなければ、このスパイラルは永遠に続くでしょう。

消費税増税や医療費削減など「お金」に目を向ける前に、まずは「人」に目を向けてほしいものです。

無理して過酷な現場で働き続ける必要はありません。

あまり知られていませんが、病院や施設以外にも保育園や美容クリニック、ツアーナースや空港の検疫官など、看護師資格を生かして働ける場所はたくさんあります。

ブランク明けに無理に、病院に復帰をしてストレスフルな毎日を過ごす必要はないので、情報だけでも集めておいてくださいね。

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